公開日:2025.02.26
この記事で
わかること
目次
集客・売上拡大を課題としている中小企業の方、個人事業主さま必見!
SNS集客をはじめるなら読んでおきたい一冊!
SNS別の特徴や上手な活用方法を丁寧に解説!
集客方法は時代によって移り変わり、現在は店舗などではSNSも主流になりつつあるといえます。
インターネット普及前には、テレビCMや新聞、ラジオなどのマスメディアによって商品が広められていました。2000年代に入るとインターネットが登場し、顧客は知りたい情報を自ら検索できるようになりました。
その後、SNSが広く使われるようになり、集客にも活用されはじめたのです。いまやSNSは多様化し、テキストや写真、動画など、投稿・検索内容によって複数のSNSを使い分ける人も見られる傾向にあります。
SNSの時代では、投稿者と見る人の間での「共感」が鍵になるといえます。従来のようにマスメディアを通して一方的に情報を発信するのではなく、店舗と顧客がより身近に双方向コミュニケーションをとれる点が、SNSの特徴です。店舗・商品の背景にあるストーリーや、スタッフの人柄などを伝えて共感を得たり、応援されたりすることが大切になると考えられます。
SNSの利用者数は増加していることから、集客力も拡大していると推測できます。総務省が発表したデータによると、日本のSNS利用者数は増加を続けていて、2023年には1億580万人と予測されました。今後も、緩やかに増加を続けると考えられます。
出典:「総務省|令和6年版 情報通信白書」
(https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r06/pdf/00zentai.pdf)
多くの人がSNSを利用していることから、SNSを使って適切に店舗情報を発信することで、集客につながると期待できます。
SNSの集客力がわかる、もう一つのデータを見てみましょう。
消費者庁の資料では、商品・サービスの購入を検討する際に「決め手となる情報源」を年齢別に見ると、15〜29歳の若者の58.3%が「SNS」と回答し最多となっています。30〜49歳では30.1%と、およそ3割が「SNS」と回答していることもわかりました。データから、若い世代を中心にSNSが購入に影響を与えていると読み取れます。
いまや、店舗集客でSNSは欠かせない手段の一つであるといえるでしょう。
参考:「消費者庁|【本文】令和6年版 消費者白書」
(https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_research/white_paper/assets/consumer_research_cms201_240614_31.pdf)
店舗の売上増加を目的としている場合に、SNSを活用するメリットについて紹介します。
SNSの多くは、無料で手軽に始められます。アカウント作成や運用の料金は、基本的にかかりません。投稿内容を考えて制作する人件費はかかるものの、新聞や折込チラシへの広告出稿、DM送付、Web広告などと比べて集客コストを抑えられるといえます。
SNSのフォロワーを増やして集客の成果が上がるまでに継続的な運用が必要ですが、取り組みはじめる際のハードルは低いでしょう。SNSを活用した集客は、「広告宣伝にかける予算がとれない」という場合におすすめです。
SNSでは、リアルタイムで旬な情報を発信できる点もメリットの一つです。例えば、飲食店で「今週末、新しいメニューを提供するため顧客に知らせたい」という場合、新メニューの写真や動画を撮影してすぐに掲載できます。
また、雨天で客足が遠のいている日に、SNSを見ている人限定で「雨の日クーポン◯%オフ」をその場で発行するなど、集客施策を即座に打ち出せるでしょう。
SNSを集客に活用することで、店舗・商品をまだ知らない人にも広く認知される可能性があります。
顧客によっては、気になる商品や行ってみたいお店を調べる際、SNSの検索画面にキーワードを入力して探しています。例えば、観光地に店舗がある場合、観光名所の名前をSNSに入力して検索し、ヒットした画像を見て選ぶこともあるでしょう。そこで、あらかじめ観光地の名前を入れてSNSへ投稿を続けておくことで、これまで店舗を訪れたことがない人にも知ってもらうきっかけとなると期待できます。
店舗・商品などについて、顧客による口コミがSNS上に蓄積されていく点もメリットです。
「共感」が重視されるSNSでは、店舗側からの発信だけでなく、顧客による発信も注目されています。SNSで話題になっていて評判の良い店舗・商品は、顧客から信頼を得やすい傾向です。口コミがSNSで広がることで「行ってみたい」と思われるきっかけとなるでしょう。
SNSで、顧客に感想・体験を投稿してもらうキャンペーンを時折実施するなど、口コミを集める施策も集客において重要だといえます。
顧客がSNSに投稿した口コミに対して店舗から返信することで、顧客とのコミュニケーションをより深められるでしょう。日頃から頻繁に顧客とコミュニケーションをとることは、信頼関係を構築するうえで大切だと考えられます。
多くのSNSでは、顧客と個別でやり取りができるDM(ダイレクトメッセージ)機能が利用可能です。DMを使って顧客からの質問に回答できたり、来店予約を受け付けられたりします。SNSの活用によって、顧客とのコミュニケーション手段が従来よりも増えるでしょう。
店舗の集客に利用できる、4つのSNSプラットフォームの特徴を、以下の表で比較してみましょう。
横にスクロールします
X(旧Twitter) | LINE | |||
---|---|---|---|---|
主な利用者 | 10代〜30代 の女性 |
10代〜30代 | 30代〜40代 | 幅広い 年齢層 |
拡散性 | 低い | 非常に高い | 普通 | 低い |
炎上リスク | 低い | 高い | 低い | 低い |
※2024年11月時点の情報です。
ここでは、各SNSプラットフォームの概要と、一般的なメリット・デメリットについて紹介します。
日本国内の月間利用者数は約3,300万人(2019年6月時点)です。女性の利用率が高く、画像・動画投稿で視覚的に訴求でき、店舗のイメージを伝えやすい点が特徴です。
気軽に投稿できる「ストーリーズ」機能(24時間で消える投稿)、ライブ配信機能も利用できるほか、キーワードごとにトピックをまとめるハッシュタグ(#)などの活用で、投稿を利用者に見つけてもらいやすい点も特徴として挙げられます。
日本国内の月間利用者数は約6,650万人です(2023年12月時点)。
利用者の関心を引くハッシュタグを考えて投稿キャンペーンを行うことで、投稿が拡散される可能性があります。しかし、ネガティブな情報も早く広まるため、炎上リスクが高い側面も見られます。
無料アカウントは投稿できる文字数に制限があり、有料アカウントでは長文投稿が可能です。
日本国内の月間利用者数は約2,600万人(2019年7月時点)です。
Facebookは実名で登録している人が多い傾向があります。また、店舗が情報発信するための専用ページやイベントを作成できるなど、利用者に注目されやすい機能が利用できる点も特徴です。
日本国内の月間利用者数は約9,700万人(2024年3月末時点)です。
LINEでは、店舗専用のLINE公式アカウントを作成できます。個人アカウントではなくLINE公式アカウントを利用することで、送信したメッセージの開封数やクリック数など反響を確認可能です。また、割引クーポンを配信できるなど、次回来店を促す機能も利用できます。
以下は、LINE公式アカウントのメリット・デメリットです。
なお、LINE運用についてはこちらの記事でも詳しく紹介しています。ぜひご一読ください。
ここからは、集客につながるSNSの運用方法のコツについて紹介します。
まず、SNS運用の目的を明確に設定しましょう。
大きな目的として、例えば「店舗のリピーター数を増やす」「店舗の認知度を上げる」などが想定されます。しかし、数値によって追跡しにくい漠然とした目標だけを設定しても、「SNS運用によって、店舗に対する顧客の反響は本当に高まったか」という点を把握しづらくなってしまいます。
そこで、大きな目的にたどり着くための、小さなステップも具体的に検討しておくことが大切です。「◯ヶ月後までにフォロワー数◯名をめざす」「投稿へのいいね数について、◯ヶ月に総計◯件をめざす」など、SNS運用担当者が、顧客からの反響を数値によって日々計測できるように考えてみましょう。
具体的な数値目標を決めることで、効果検証や、施策の改善を行いやすくなります。
次に、ターゲットを設定しましょう。ターゲットが明らかになると、SNSアカウントのコンセプトや世界観、日々投稿していく内容を決めやすくなるからです。
例えば、「ビジネスパーソンが仕事帰りに寄ることが多い飲食店」では、SNSアカウントで継続的に発信すべきテーマとして「仕事帰りの時間帯に飲み物をお得に楽しめる情報」などが考えられます。
その場合、SNSにハッピーアワー(夕方に飲み物が割引になる時間帯)の宣伝を投稿することで、ターゲットであるビジネスパーソンの興味を引き、集客につなげられるでしょう。
続いて、適切なSNSプラットフォームを選択しましょう。ターゲットの属性が各SNSプラットフォームの特徴とマッチしているかどうかが一つのポイントとなります。
総務省によると、2023年における年代・性別に分けた「主なソーシャルメディア系サービス/アプリ等の利用率」は以下のとおりです。
出典:「総務省情報通信政策研究所|令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書<概要>」
(https://www.soumu.go.jp/main_content/000953019.pdf)
上記で紹介した4つのSNSを見ると、以下の傾向が見られます。
各SNSの年代別の利用率や男女比率を確認することで、店舗に合ったプラットフォームを見つけやすくなるでしょう。複数のSNSプラットフォームが当てはまる場合、まずは何かひとつのSNSから小規模に取り組みはじめて、反響に応じて複数のプラットフォームへ展開していくと継続しやすいと考えられます。
集客に有効なコンテンツを制作するには、テキストや写真、デザインにも注意する必要があるといえます。コンテンツ制作のコツを具体的に見てみましょう。
最近では、動画投稿も注目されています。動画投稿には編集の手間もかかりますが、店舗の雰囲気や商品について、より詳細な情報を伝えやすくなるでしょう。
継続的にSNSへ投稿したら、顧客からの反響を確認し、分析を行って投稿内容の改善に取り組むことも重要です。目的達成に近づいているか、集客効果は見られるかについて、定期的に振り返りを行いましょう。
反響が思わしくない場合には課題を考察し、投稿内容・時間帯・頻度を変えて様子を見るなど、改善を行うのがおすすめです。
SNSを活用して継続的に集客力を高める方法について紹介します。
SNSの集客力を高めるには、フォロワーのエンゲージメントを高めることが重要だと考えられます。
SNSにおける「エンゲージメント」とは、店舗が投稿したコンテンツに対して、どれくらい顧客が反応を示してくれているかを評価する指標のことです。具体的には「いいね」「シェア」「コメント」などのアクションが当てはまります。
フォロワー数がいくら多くても、一つ一つの投稿に対する反応が少なければ集客につながりにくいと考えられるため、エンゲージメントを高める施策が重要です。
エンゲージメント向上につながる施策の例として、次のような取り組みが挙げられます。
SNS広告とは、各SNSプラットフォームで配信できる広告のことです。上記で紹介したInstagram、X(旧Twitter)、Facebook、LINEでもSNS広告を出稿できます。
SNS広告を利用すると、SNSのタイムラインやおすすめなどに広告を表示でき、静止画で目を引く広告だけでなく、動画を活用した広告も利用できる場合があります。
SNS広告は、「どのような人に広告を届けたいか」というターゲットを細かく設定可能です。まだ店舗・商品を知らない人と接点を持てる点が、SNS広告のメリットだといえます。
SNSを利用した集客のデメリットや課題点について紹介します。
店舗がSNSで情報発信する際には、炎上リスクを伴います。
たとえ意図していなかった場合でも、SNS利用者にひとたび誤解を与えると、炎上に発展してしまう恐れがあるといえます。投稿前に、「誰かを傷つける内容になっていないか」「不快に感じる要素が含まれていないか」を十分にチェックすることが重要です。
時間やノウハウ、人手不足で「SNSを運用できない」という場合もあるでしょう。
SNS施策は、すぐに集客効果が見られるとは限らず、中長期的に投稿を続けて集客力を高めていく取り組みです。アカウント開設当初は継続して投稿していたものの、店舗運営が忙しくなり定期的な発信をやめると、「いいね」数やフォロワー数が減るなど、エンゲージメントが下がってしまう恐れもあります。
そのような場合には、SNS運用の代行をしてくれる事業者に依頼するのも一つの方法です。効果的な文章の作成や、定期的な投稿によるエンゲージメント向上が期待できます。
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本記事では、店舗でSNSを活用して集客につなげるコツについて紹介しました。店舗のSNS施策は、まず小規模に投稿を試してみることが大切です。取り組みを地道に継続し、顧客からの反響を少しずつ高めていく取り組み方がおすすめだといえます。
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※「Instagram」は、Meta Platforms, Inc.の登録商標です。
※「X(旧Twitter)」は、X Corp.の商標または登録商標です。
※「Facebook」は、Meta Platforms, Inc.の登録商標です。
※「LINE」はLINEヤフー株式会社の商標または登録商標です。