5大SNSはどのように使い分ける？特徴や運用のポイントを紹介

5大SNSとは、日本国内でとくに利用者の多いSNSのことで、以下の5つが該当します。

総務省が2024年に発行した「情報通信白書」によると、日本のSNS利用者数は2023年時点で1億580万人でした。今後2028年には、1億1,360万人へ達すると予測されています。

もともと若者中心のコミュニケーション手段として発展してきたSNSは、現在では全世代へと広がり、生活やビジネスで欠かせない存在となりました。店舗や企業にとってもSNSは、集客やブランディングのために有効なツールであるといえます。

本記事で紹介する5大SNSは、とくに利用者が多いことで注目されているため、ビジネスで活用するにはそれぞれの違いを理解し、特徴を押さえて使い分けることが重要です。

Instagram、X（旧Twitter）、LINE、Facebook、TikTokの5大SNSについて、一覧表で比較してみましょう。各SNSの特徴については、次章で詳しく解説します。

ここでは、Instagram、X（旧Twitter）、LINE、Facebook、TikTokの5大SNSについて解説します。

Instagramの月間アクティブユーザー数は約6,600万人（2023年時点）で、男性よりも女性の利用率が高い傾向です。

画面いっぱいに写真や動画が表示される形式のため視覚的に訴求でき、飲食店やクリニックはもちろん、幅広い業種で利用されています。また、Instagram内で配信される広告は、通常の投稿のように表示されるため、ユーザーから受け入れられやすいと考えられます。

広告運用以外にも、静止画の投稿や、リールと呼ばれる短尺動画、24時間で消えるストーリーズなどを使って、お店や商品、サービスをアピールすることも可能です。

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X（旧Twitter）の月間アクティブユーザー数は約6,700万人（2023年時点）です。主に短いテキストを投稿でき、有料会員になると長文の作成も可能になります。

10代～40代の利用率が高く、そのなかでも10代や20代といった若い世代が多く利用している傾向です。

また、X（旧Twitter）は拡散力の高さが大きな特徴だといえます。投稿がリポスト（シェア）されて拡散が続くと、社会的な話題にまで発展することもあります。いわゆる「バズる」状態が起こりやすい反面、炎上リスクも高いといえるため、投稿内容には注意が必要です。

ユーザー数も比較的多く、広告を含めてうまく活用することで、店舗や商品、サービスの認知拡大が期待できます。

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LINEの月間アクティブユーザー数は約9,800万人（2025年6月時点）で、国内で最多となっています。全年代で9割以上が利用しており、多くの人々にとって欠かせないコミュニケーションツールであるといえます。

ビジネス用のLINEアカウントである「LINE公式アカウント」では、店舗から顧客へメッセージやクーポン、ショップカードなどを配信することで、店舗情報を直接届けられる点が特徴です。

たとえば、飲食店が季節の新メニューをメッセージで配信したり、美容サロンがメッセージ機能を使って顧客の悩みに個別で応えたりするアプローチなどが想定されます。

また、LINEでは静止画と動画形式で広告の配信が可能です。トークリストやLINE NEWS、LINE VOOM、LINEマンガなど、多くの人が目にする場所に出稿できます。

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Facebookの月間アクティブユーザー数は約2,600万人（2019年時点）で、30代〜50代の利用率が比較的高く、10代は極端に少ない傾向です。実名登録が基本で、誰が発信しているのかがわかり、信頼関係を築きやすいSNSです。

店舗はビジネス用の「Facebookページ」を作成し、Webサイトや店舗へのアクセス、電話番号などをプロフィールに追加できます。Facebookページは、第2の公式Webサイトのように扱うことができ、写真や動画を使って商品・サービスの宣伝ができます。また、クーポンやイベントも作成できるため、店舗の売上促進を狙えるでしょう。

FacebookとInstagramはどちらもMeta Platforms, Inc.が運営しており、「Meta広告マネージャ」という同一画面で、両方の広告運用を管理できます。

TikTokは短尺の縦型動画をシェアできるSNSです。月間アクティブユーザー数は約950万人（2018年時点）で、10代〜20代の利用率がとくに高い傾向です。

拡散力も高く、投稿が一度注目されるとフォローされていないユーザーにも届く仕組みのため、認知拡大が期待できます。

TikTokは、音楽に合わせて踊る動画が数多く投稿されているイメージが強いかもしれません。しかし、最近では店舗や企業が若者へ向けた宣伝目的でも積極的に利用しています。

ただし、宣伝や広告であることが明らかな内容は、ユーザーに受け入れられにくい可能性もあるため、共感されるような自然なスタイルでコンテンツを作ることが大切です。

ここからはInstagram、X（旧Twitter）、LINE、Facebook、TikTokの使い分け方をご紹介します。一例として参考にしてみてください。

Instagramは視覚的な訴求力に優れているため、美容室やカフェ、ファッションなど、女性向けの商品やサービスを提供する業種と相性がよいといえます。おしゃれな写真や動画を通じて店舗の雰囲気を伝えることで、自然な集客やファン獲得が期待できます。

たとえば、カフェの宣伝では季節の新メニューを宣伝するとき、以下のように①店舗の写真や、②食べ物の安全性を伝えるテキストも加えることで、ヘルシー志向のカフェ好きな女性の関心を引きやすくなるでしょう。

X（旧Twitter）では、主にテキストで情報を伝えるため、ユーモアのある投稿によってファンを獲得や集客につながることがあります。

たとえば、ある店舗では「フォロワーが数十人しかいないけれど、上司にバズっているねと褒められた」と投稿したユニークな内容が実際にバズってフォロワーが何万人にも増え、生産ラインや従業員を追加して対応が必要になるほど、商品が売れた事例も見られます。

X（旧Twitter）はリアルタイムの情報が広まりやすい場であることから、日常的なつぶやきやフォロワーとのやり取りを通じて、親しみやすいブランドイメージの構築に役立つでしょう。

ビジネス用の「LINE公式アカウント」は、店舗情報を顧客へ直接届けたい場合におすすめです。他のSNSは顧客が自ら情報を取得する「プル型」ですが、LINE公式アカウントでは店舗側から「プッシュ型」で情報を発信でき、高い開封率が期待できます。

たとえば飲食店では、LINE公式アカウントでつながった顧客に対し、次回の来店時に使える100円クーポンなどを配布することで、リピーターの増加が見込めるでしょう。

Facebookは、SNS上で公式情報を積極的に発信したい店舗におすすめです。Facebookのユーザーは「いいね！」をすることで店舗の公式Facebookページをフォローでき、店舗はフォロワーに対して情報を発信できます。

Facebookは30代～50代がとくに利用しているため、比較的落ち着いた世代に向けた信頼性のある情報発信や、丁寧なコミュニケーションが求められる業種に適していると想定されます。

たとえば、歯科医のような地域密着型のクリニックがFacebookページを作り、患者に向けて治療内容やイベント、スタッフの様子などを配信でき、安心感や親しみを持ってもらうきっかけになるでしょう。

10代～20代の一般消費者がターゲットの場合には、TikTokを積極的に活用してみましょう。飲食店や旅行、美容、ファッション、ゲームなどのトレンドに関連する業種と相性がよいと考えられます。

たとえば、美容部員やTikTokクリエイターが宣伝したい化粧品の使用感を伝える広告動画を作成し、ユーザーの購入を後押しした事例も見られます。

ここからは、Instagram、X（旧Twitter）、LINE、Facebook、TikTokの5大SNSを効果的に運用するコツをご紹介します。

5大SNSを効果的に活用するには、継続的な情報発信が重要です。

定期的に更新を続けることで、フォロワー以外のユーザーにも投稿が表示されやすくなり、新たな顧客との接点が増えると期待できます。急なお知らせやキャンペーンなどの情報をタイムリーに届けられ、既存のお客さま（フォロワー）の関心やロイヤリティも維持・向上しやすくなるでしょう。

一方、定期的な更新が止まっていると「最終更新日が古い」と判断され、ユーザーが離脱してしまうリスクも想定されます。

SNSは「やらない」よりも、「アカウントを保有しているにもかかわらず更新しない」方が悪印象を与える可能性があります。更新頻度をあらかじめ決めて、定期的な運用を心がけることが大切です。

SNSを効果的に活用するためには、SNS単体での発信にとどまらず、Google マップの検索結果に表示されるGoogle ビジネス プロフィールやWebサイトなど、他のツールとの連携も検討してみてください。

たとえば、飲食店であればInstagramやTikTokといったSNSで店内の雰囲気やメニューなどを発信し、視覚的に興味を引くようにします。関心を持ったユーザーは、場所を調べるためにGoogle マップで検索して店舗情報（Google ビジネス プロフィール）へ辿り着き、口コミや場所、営業時間などをチェックしたくなるでしょう。さらに、Google ビジネス プロフィールとリンクさせたWebサイトや予約フォームから来店を促すといった導線を整えることも、顧客獲得のために大切です。

それぞれのツールを明確に使い分けることでユーザーの関心を維持し、予約や来店につながる導線をスムーズに整えられるでしょう。

SNSを活用する際、ターゲティングを行うこともポイントです。ターゲティングとは、店舗に来てほしいユーザー層に情報を届けるために、配信の対象を絞ることを指します。

設定できる配信対象の一例は、以下のとおりです。

たとえば、「32歳女性でアウトドアが趣味」で「先週キャンプ用品を購入」したユーザーや、「そのユーザーの友人」など、関心が高い層に向けてピンポイントで情報を届けられる仕組みとなっています。

SNSで広告配信に取り組む際にはターゲティング設定をうまく活用することで、無駄な広告費を抑えながら、効率的な情報発信が可能になるでしょう。

SNS運用に取り組む店舗や企業が、つまずきやすいポイントについて解説します。

5大SNSの運用に取り組む場合、クオリティの高いコンテンツを継続して投稿できなくなる店舗や企業も少なくありません。

各媒体の特徴や操作方法を把握して投稿するには、労力がかかります。アカウントを開設したばかりの頃は熱心に取り組んでいても、「何を投稿すればよいのかがわからない」「写真や文章のクオリティに自信がない」といった理由で、更新が止まってしまうケースもあると考えられます。

SNS運用には、コンテンツ作成やコメント返信、投稿への反響の分析など、数多くの工程が含まれています。

小規模の店舗などでは「人手が足りない」「担当者が一人で抱えてしまう」といった課題に直面することもあるでしょう。とくに、複数のSNSやその他のWeb集客ツールを使い分ける場合、少人数体制の店舗では運用が難しい場合も多いと考えられます。

そこで、社内で運用ルールを明確にしたり、運用代行サービスを活用したりすることで、無理なく続けられる体制を整えることが大切です。

「SNSを運用したいけれど、時間がない」「何を投稿すればよいかがわからない」といったお悩みがある場合には、「Nにおまかせ！」へご相談ください。

「Nにおまかせ！」は、SNSをはじめとしたWeb集客の企画や制作、運用、改善業務をトータルでサポートするサービスです。プロの専任担当者が、集客の目的やターゲット、投稿内容の方向性などをしっかりとヒアリングしながら伴走支援するため、安心してご依頼いただけます。

具体的には、2種類のSNSを月に最大4回の頻度で、企画から作成、投稿、分析などを専任担当者が行います。Google ビジネス プロフィールの更新も含めて、リーズナブルな価格で利用できるのが特長です。

その他、メルマガやWeb広告、Webサイト制作、外国語投稿もオプションで利用でき、各店舗さまのご要望に応じて柔軟に提案いたします。詳しくは、以下のページからサービス内容をチェックしてみてください。

ここからは、「Nにおまかせ！」の支援実績をご紹介します。

日本茶・和紅茶のECサイトを運営するHKS株式会社様は、自社でSNS運用に取り組んでいましたが、肝心の売上につながらないという課題に直面していました。そこで「Nにおまかせ！」へ依頼し、企画・画像制作・ライティング・投稿代行のトータルサポートを受けることになりました。

専任担当者が、店舗から共有された商品写真の編集・加工を行い、統一感のあるSNSプロフィールを制作。以下のように、リンク掲載や書き方など4つの工夫を取り入れることで、ECサイトへ自然に誘導する導線を整えたといいます。

さらに、ノウハウに基づいて投稿時の検索対策なども講じることで閲覧数が増え、「Nにおまかせ！」の導入1ヶ月でECサイトのアクセス数は約450％まで増加した事例です。

北海道でビジネスホテルを運営するホテルニューオーテ様は、インバウンド集客のためにInstagramを始めたものの効果が薄く、社長自らによる運用では多忙で継続が難しいという課題を抱えていました。

海外のお客さまへアプローチするための施策を実施するために、「Nにおまかせ！」へSNS運用と多言語翻訳のご依頼を決意。ホテルニューオーテ様が支援を求めていた内容と、「Nにおまかせ！」の支援可能な項目と合致していたことが導入の決め手でした。

具体的には、「投稿企画の提案」「ライティング・編集」「投稿の代行/多言語翻訳」「効果の集計・分析」を実施。その結果、翻訳を含めた定期的な発信を滞りなく行えるようになり、SNSがきっかけで実際に海外からの予約も発生するようになりました。

また、運用をアウトソーシングすることで翻訳や投稿にかかっていた時間を大きく低減でき、業務効率化にもつながったといいます。

【事例動画】「Ｎにおまかせ！Webプロモーション×宿泊・観光」​

店舗や企業がSNSを使い分けて運用するとき、生じやすい質問に回答します。

Z世代とは、1990年代半ばから2010年代序盤に生まれた世代であるため、2025年時点では10代～20代が主に該当します。

10代～20代は、TikTokやInstagram、X（旧Twitter）をよく使う傾向が見られます。Z世代向けの商品やサービスを訴求するときは、これらのSNSの活用を検討してみましょう。

LINEはチャットや音声通話、ビデオ通話が無料でできるコミュニケーションアプリですが、SNSに含まれます。

店舗や企業は、ビジネス用LINEである「LINE公式アカウント」のさまざまな機能を通じて情報発信ができるため、SNSとしての側面も持ち合わせているといえます。

本記事では、5大SNSそれぞれの特徴と使い分けのポイントについてご紹介しました。店舗や企業がSNSを活用して効果的な集客施策を実行するには、5大SNSの特徴をそれぞれ把握することが大切です。

しかし、単にアカウントを開設して運用するだけでは、成果につながらないこともあります。また、人手不足でSNS運用の時間がなく、SNSを使った集客施策に取り組めない場合もあるでしょう。

「SNS運用のノウハウが足りない」「人手や時間が不足している」とお悩みの店舗・企業さまは、お気軽に「Nにおまかせ！」へご相談ください。まずは丁寧に状況をヒアリングし、SNS運用支援を含めたWebプロモーションの施策をご要望に応じて提案いたします。詳しくは、以下のページもぜひチェックしてみてください。