社内ネットワークとは?仕組みや構築する手順などをわかりやすく解説

公開日:2025.03.13

社内ネットワークとは?仕組みや構築する手順などをわかりやすく解説

この記事で
わかること

  • 社内ネットワークの仕組みや種類、構築の手順
  • 社内ネットワークの具体的な構成例
  • 社内ネットワークを構築する際のポイントや注意点

目次

社内ネットワークとは、企業や組織内で使用されるコンピューターやデバイスを接続する仕組みです。社内ネットワークの概要や仕組み、構築する手順などを知っておくと、新たに拠点が増える場合や、トラブルがあった場合でも対応しやすくなります。

本記事では、社内ネットワークの概要や仕組み、構築する方法、具体的な構成例についてわかりやすく解説します。ネットワークの基礎は理解しているものの専門的な分野は分からない、と悩んでいる中小企業の情報システム担当の方や総務担当の方は、ぜひ最後までお読みください。

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1.社内ネットワークとは?

社内ネットワークとは、企業や組織内で使うコンピュータネットワークのことを指します。社員同士がスムーズに情報共有できるように、適切な構築を行うことが重要です。

適切な設計・構築によって、外部からの攻撃や内部からの不適切な通信を保護できるセキュリティ強化につながります。

しかし、社内ネットワークを理解するには、専門用語の把握など難しい部分が多いのも事実です。以下の項目で、社内ネットワークの仕組みを詳しく解説します。

2.社内ネットワークの仕組み

社内ネットワークの仕組み

社内ネットワークには、LAN(Local Area Network)とWAN(Wide Area Network)の2種類があります。

LANは上記の図のように家庭やオフィス・工場などをはじめとした、特定の範囲内で使用されるネットワークのことを指します。

LANには「有線LAN」と「無線LAN」の2つの接続方法があります。有線LANはケーブルを使用しており、高速かつ安定した接続が可能です。無線LANは、ケーブル不要のインターネット接続を実現します。

一方でWANとは、別の拠点同士にあるLANをつないで1つのネットワークとする仕組みを指します。たとえ海外拠点であっても、WANでつなぐことで通信が可能です。

「単拠点・複数拠点のどちらで使用するか」という観点で、自社にとってLANとWANのどちらが適しているか見極めましょう。

3.【4ステップ】社内ネットワークを構築する手順

次に、社内ネットワークを構築する手順を解説します。手順は以下の4ステップです。

  • 社内ネットワークの現状調査を行う
  • 利用方針を決めて設計する
  • 実際にテストする
  • 運用マニュアルを制定する

社内ネットワークの現状調査を行う

まずは、現在の社内ネットワークの構成や、接続機器・通信速度・セキュリティ状況の把握から始めましょう。情報システム部門や総務部門だけではなく、他部門の担当者からの要望や問題点をヒアリングし、ネットワークの課題とあるべき姿を明確化します。

将来的な事業拡大や人員増加も考慮し、必要な要件を洗い出しましょう。

利用方針を決めて設計する

次に、各部門から得られたヒアリング調査結果を基に、ネットワークの利用目的や範囲、セキュリティポリシーを明確化しましょう。機器の選定、IPアドレスの割り当ての検討など、具体的なネットワーク設計を行うために必要な手順です。

設計の際はシンプルかつ拡張性のある設計を心がけると、将来的な変更や増設に対応しやすいでしょう。

実際にテストする

第3のステップとして、実際に社内ネットワークをテストします。設計に基づいてネットワーク機器の導入・設定や配線を行い、通信状況やセキュリティに問題がないか検証します。

確認するべき項目として、社内ネットワークに接続されている各種アプリケーションやサービスの動作・ネットワークの通信速度・セキュリティ機能などが挙げられます。問題が発生した場合は外部の委託先などと連携して原因を特定し、設計や設定の修正に取り掛かりましょう。

運用マニュアルを制定する

社内ネットワークの構築が問題ないと判断できた際には、運用マニュアルをまとめましょう。マニュアルには、ネットワークの運用手順やトラブルシューティング方法、情報セキュリティ対策方針などを組み込みます。

定期的なメンテナンスや監視体制、また障害発生時の連絡フローなど、担当者が異動や退職になっても対応できるように整備することが重要といえます。

また、従業員への教育や研修を行い、ネットワークの適切な利用とセキュリティ意識の向上を図りましょう。

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4.社内ネットワークの具体的な構成例

社内ネットワークの構築手順が理解できたところで、次に気になるポイントは具体的な構成例ではないでしょうか。以下、図解付きで詳しく説明します。

  • 1拠点・1フロアの場合の構成例
  • 1拠点・複数フロアの場合の構成例
  • 複数拠点・複数フロアの場合の構成例

1拠点・1フロアの場合の構成例

1拠点・1フロアの場合の構成例

1拠点・1フロアの場合には、LANを利用して社内ネットワークを構築します。ルーターは基本的に1台で問題ありません。ただし、1フロアといえども、接続する端末の数が多い企業もあるかと思います。

端末数が多い場合は、その数に合わせてハブの用意が必要です。

1拠点・複数フロアの場合の構成例

1拠点・複数フロアの場合の構成例

複数フロアの場合であっても、1拠点であれば、ルーターは基本的に1台で問題ありません。

ルーターとハブをつないで、ネットワークを構築します。無線LANを使用している場合は、通信をより安定させるために、フロアの各所にアクセスポイントを設置することも重要です。

複数拠点・複数フロアの場合の構成例

複数拠点・複数フロアの場合の構成例

複数拠点・複数フロアの場合、WANの使用がおすすめです。

WANを使用することで多拠点のネットワーク同士を接続できます。その際、各拠点のネットワーク構成は、1拠点の場合と変わりません。

5.社内ネットワークを失敗せずに構築するポイント

社内ネットワークを失敗せずに構築するポイントを紹介します。社内ネットワークの構築は企業のセキュリティに大きく影響するため、注意点をしっかり確認しておきましょう。

  • 自社にとって相性の良いネットワーク規格を導入する
  • 自社のネットワーク(回線)量を調査し、把握しておく
  • 自社の拠点数を前もって把握しておく
  • IPアドレスの不足に対処する
  • 自社のセキュリティ強化を行う

自社にとって相性の良いネットワーク規格を導入する

自社にとって相性の良いネットワーク規格を導入することが重要です。例えば、有線LANは通信の安定性と速度に優れており、一方で無線LANは柔軟な配置がしやすいこと、また使いやすさが特長といわれています。

最近では固定の席次ではなく、座席が自由なフリーアドレス制を採用している企業も増えているため、その場合は無線LANの方が適しています。またどちらか1つではなく、併用するケースも少なくありません。

まずは業務内容やオフィス環境を確認し、有線と無線を適切に組み合わせることが重要です。将来的な事業拡大や人員増大への対応も考慮し、適切な規格を選定しましょう。

自社のネットワーク(回線)量を調査して把握しておく

業務で使用するアプリケーションやサービスの通信量を分析し、ピーク時のネットワーク(回線)量を予測しましょう。自社のネットワーク(回線)量によって、構築するべきネットワークの構成図や導入する機器、回線などが変わってきます。

自社の拠点数を前もって把握しておく

自社の拠点数は、将来的な計画も含め構築前に把握しておきましょう。各拠点のネットワーク構成や接続方法を明確にし、全体のネットワーク設計への反映を行います。

拠点間をよりスムーズに通信させるためには、専用回線やVPNなど、適切な接続手段の選択も視野に入ります。拠点ごとのセキュリティ要件や業務内容を考慮したうえで、ネットワーク環境を構築しましょう。

IPアドレスの不足に対処する

社員数や端末数が増えた場合は、IPアドレスが不足することが考えられます。事前に接続する端末の台数を把握しておき、将来的な増加を見越しておくことが重要です。余裕を持ったIPアドレスの割り当てを計画しましょう。

割り当てを行う場合は、以下が参考になります。

横にスクロールします

IPアドレスの
最初の文字
クラス 規模(台数)
1~126 クラスA 大規模ネットワーク用(最大約1600万台)
128~191 クラスB 中規模ネットワーク用(最大約65000台)
192~223 クラスC 小規模ネットワーク用(最大254台)

自社のクラスや規模がどのパターンに該当するのか、あらかじめ確認してみてください。

自社のセキュリティ強化を行う

自社のセキュリティ強化を行う

社内ネットワークにおいて重要なのは、セキュリティへの配慮です。

ファイアウォールやアクセス権限の設定などの情報セキュリティ対策を導入し、外部からの攻撃を防ぎましょう。また、従業員への情報セキュリティ教育を実施し、情報漏えいなどのリスクを理解してもらいましょう。リスクを理解してもらうことで、社内全体の情報セキュリティに対する意識を高めやすくなります。

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7.まとめ

社内ネットワークにはLANとWAN、そして無線と有線などの種類があります。ネットワークの構築にあたっては、拠点数やユーザー数、セキュリティなどに配慮し、自社にあった設計をする必要があります。

中小企業においては、ネットワークの専門人材がおらずどこから手をつけていいかわからないといったケースもあるでしょう。そのような場合は「Nにおまかせ!」のネットワーク診断をおすすめします。

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